旅行業界とは?職業、向いている人、今後の展望など解説
旅行業は、旅行者の依頼に対応し、旅行の企画・移動手段や宿泊施設の手配・旅行情報の提供・旅先での案内など、旅行に関するサービス業務を行うこと。旅行業界とは、このような旅行業者が集まる業界を言います。旅行業者には、旅行会社や旅行代理店、OTAなどの種類があります。なお、旅行業は行政による旅行業登録を受けた業者だけが行えるものです。
旅行業界に向いている人の特徴
- 旅行が好きで旅の計画を立てるのが得意な人
- フットワークが軽い人
- 人に喜んでもらうことが好きな人
- トレンドをキャッチするのが得意な人
- 臨機応変に動くことが得意で柔軟性がある人
旅行業界に向いていない人の特徴
- スケジュールを立て管理するのが苦手な人
- 人の面倒を見たり世話をするのが苦手な人
- 自分のこだわりを曲げられない人
- コミュニケーションが苦手な人
- 注意力に欠けている人
旅行業界の職種適性診断一覧(全7種)
旅行業界の今後の見通し
旅行業界は、2020年から世界中で爆発的な流行を見せた新型コロナウイルスにより、多大なるマイナスの影響を受けました。
各国が国民に移動の自粛を要請したり、入国をシャットアウトしたり、厳しい行動制限をかけた結果、旅行者が大きく激減したのです。
日本においても例外ではなく、外国からの旅行者はほぼいなくなり、国内においても旅行控えが発生しました。
観光庁の発表したデータによると、2020年の訪日外国人の数は大幅に落ち込む形となっています。
しかし、2022年現在は新型コロナウイルスへのさまざまな対策もとられ、流行も徐々に落ち着き始めたことにより、海外観光客が戻り始めています。
また、2022年の歴史的な円安の影響で、安く日本旅行を楽しみたい外国人観光客の増加も見られます。
社会情勢にもよりますが、今後もインバウンドの増加などにより、旅行業界は再び活性化すると考えられます。
旅行業界の課題
世界的感染症への対策が進んできた現在、旅行業は再び盛り上がりを見せ始めていますが、今後同じような感染症の大流行が起こらないとも限りません。
これから先、もし旅行者が大幅に減少するような事態が再び発生したら、そのとき業界の生き残りのためにどのような対策が必要か、あらかじめ検討しておくことは旅行業界全体の課題と言えるでしょう。
実際、2021年には旅行業を営む企業が31件倒産し、7年ぶりに30件を超えたことで話題となりました。
また、2022年からの円安の影響で、国内から海外への旅行は費用が高額になり、ためらう声も聞かれます。
海外からの旅行客が増える一方、続く物価高などで国内では旅行を控える層も。
このような状況で、国内旅行をどのように盛り上げていくかも課題の1つです。
旅行業界の代表的な会社
JTB
日本国内における最大手の旅行会社であり、国内・海外向けと大規模に事業を展開
近畿日本ツーリスト
国内旅行会社の老舗の1つで、関東甲信越・中部・関西を中心に、国内・海外の団体旅行や個人旅行と幅広くサービスを展開
HIS
格安航空券や格安パッケージツアー、フリープランなど、リーズナブルで自由度の高い旅行商品を中心に事業を展開
日本旅行
国内旅行会社の老舗で、国内・海外と広く旅行サービスを行っているが、特に国内旅行に強い
阪急交通社
阪急電鉄の一部門から生まれた旅行会社で、リピーター向けや高級志向など、独自の旅行ブランドを多数取り扱いながら事業を展開