映画業界とは、映画の製作からその公開に至るまでに関わる全ての仕事に従事する人や会社の事を指しています。映画業界には大きく分けて「映画の製作」「映画の配給」「公開に必要な興行活動及びその他の関連事業」があります。映画の企画や撮影などを行う「制作会社」、その制作会社が作った映画を買い付け、日本国内外の映画館へ配り公開までの調整を行う「配給会社」、そして映画館の運営、上映を行う「興行会社」といった具合に主に3つの企業形態を考えることができます。
映画業界の職種適性診断一覧（全6種）
映画業界に向いている人の特徴
- 巻き込み型の実行力、企画力がある人
- 多角的な視点と考え方を持っている人
- コミュニケーション能力が高い人
- 問題解決能力が高い人
- 画像編集ソフトのスキルに長けている人
映画業界に向いていない人の特徴
- 積極性や、仕事に対する自己主張に欠ける人
- 固定観念に囚われやすい人
- 他人のことを認めることができない人
- チームワークを大切にできない人
- 映画やドラマに興味がない人
映画業界の今後の見通し
映画業界は、中途採用やアルバイト採用なども積極的に行っており、学歴に関しても「不問」としている企業が多くあります。
ですが大手の映画配給会社に関しては、この限りではなく「大学卒業または大学院卒業」を条件とした採用を行っている企業が多いという現状があります。
また、制作会社においては即戦力となる人材を求める傾向が強いので、専門学校の卒業生やアルバイトや中途採用での入社が多くなっているといった状況です。
一般社団法人映画製作者連盟よると、国内の映画館におけるスクリーンの数は2013年以降増加傾向にあります。
また、映画上映もデジタル化が進んでおり、こうしたスクリーン数の増加に伴い、様々な体験型の劇場システムも誕生しています。
映画業界については、その需要がある限りは、今後も継続した発展を見込むことができるでしょう。
映画業界の課題
近年になって一気にそのシェアを広げてきた「インターネットによる動画配信サービス」ですが、これは映画業界にとって非常に大きな影響をあたえる存在となりました。
こうしたサービスの登場により、従来から行われてきた「制作」「配給」「興行」といった映画業界の流れは大きく変化しました。
こうした状況の中、これまで以上に業界を活性化させるためには今後、こうしたインターネットよるコンテンツの二次利用を促進していく必要があります。
また、もう一つの課題として「ミニシアター」と呼ばれる映画館が相次いで閉鎖を余儀なくされているという現状があります。
映画館におけるスクリーンの数は増加していますが、それは大型の映画館（シネコン）が増えたためです。
ですが、大きな作品以外を上映してくれるミニシアターがどんどん減っていることにより、次世代を担うべき（未だ名前が売れていないような）若手監督たちが自身の作品を上映できる環境が減っているという現実が生まれています。
こうした点をどのようにしてクリアしていくのか、ということは今後の日本の映画業界の存続に大きく関わってくる問題だと言えるでしょう。
映画業界の代表的な会社
東宝
主に映画や演劇製作・配給を行う。不動産業も手掛ける。
松竹
映画製作会社。演劇製作や配給も行う大手企業。
東映
1949年設立の大手映画製作会社。演劇製作や配給も行い、東映アニメーションなどを子会社に持つ。
日活
日本最古の歴史を誇る映画製作会社。
ギャガ
映画配給会社。国外から映画の買い付けなどを行う。
パラマウント・ピクチャーズ（外資企業）
主にアメリカの映画およびテレビ番組の制作・配給を行う。
ワーナー・ブラザーズ（外資企業）
アメリカのエンターテインメント複合企業。製作から配給まで様々な部門がある。
イオンシネマズ
主に映画館の運営、上映を行う。
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