マスコミュニケーションの略称であるマスコミは大衆伝達とも呼ばれ、マスコミ業界はマスメディアを使って不特定多数の人に情報を伝達する業務を行っています。新聞や書籍の出版、テレビやラジオの放送によって情報を伝える他、広告やイベントの展開など業務内容は様々です。いずれも様々な情報を迅速かつ正確に伝えるのが目的であり、人々の知る権利の実現に貢献していると言えます。
マスコミ業界の職種適性診断一覧（全2種）
マスコミ業界に向いている人の特徴
- 好奇心旺盛で情報を得るため行動できる人
- 物事を多角的・客観的に見ることができる人
- 他者への伝達を正確にできる人
- 表現方法に富んでいる人
- 圧力に屈しない反骨精神がある人
マスコミ業界に向いていない人の特徴
- 好奇心がなく行動力を持たない人
- 主観的で物事を先入観や偏見で決めつける人
- 表現に乏しく物事を正しく伝えられない人
- 周りに迎合しやすい人
- 軽い気持ちで嘘をつくことが多い人
マスコミ業界の今後の見通し
マスコミ業界は現在、情報発信が多様化していると言えます。
従来の情報発信は大手組織の寡占状態でしたが、インターネットの普及により、個人が手軽に情報を発信できるようになりました。
そのため、一人一人が大衆伝達の当事者になったと言えるでしょう。
マスコミ業界は情報発信者をパートナーと見なし、相互に協力する関係を構築しています。
今後は大手組織が横並びで情報を発信するのではなく、大小様々なマスコミが種々雑多な情報を発信し、受け止める側が取捨選択を自発的に行う状況になる見通しです。
知名度の高いインフルエンサーを起用するなど、旧来の一方的な情報発信ではなく、お互いに情報をやり取りするコミュニケーションの場になることがマスコミ業界の今後の方向性と言われています。
マスコミ業界の課題
マスコミ業界が抱えている課題として視聴者や購読者の減少が挙げられます。
旧来の情報発信は大手組織がほぼ独占していた状態だったため、結果的に視聴者や購読者が囲い込まれた状態でした。
しかし、インターネットの普及によって誰もが情報発信者になり得る状態になったことから大手組織の存在意義が薄れ、視聴者や購読者が離れていったのは紛れもない事実です。
特に放送事業や広告事業はその傾向が顕著であり、無料で閲覧できるニュースや広告が増加したことにより、お金を払って情報を確認する行為が減少しました。
そのため、マスコミ業界全体が減収の状態になっていると言えます。
一方で個人による情報発信には限界があるのも事実です。
大手組織ならではのメリットを活かし、視聴者や購読者を減らさないための工夫が必要です。
マスコミ業界の代表的な会社
株式会社電通
日本最大の広告代理店であり、マスメディアによる広告展開の他、各種イベントの企画や開催を手掛けている
株式会社博報堂
1895年に設立された老舗の広告代理店で、デジタル分野での情報発信やクリエイターの育成に尽力している
株式会社小学館
大手の出版社で、購読者の年齢層に合わせて多種多様の雑誌や書籍を発行している
株式会社テレビ朝日
テレビ朝日ホールディングスの連結子会社であり、ニュースやバラエティ、ドラマなどのテレビ番組制作や放送を手掛けている
株式会社ポニーキャニオン
フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社であり、映像制作や音楽ソフトの開発、歌手の育成など手掛ける
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